６月１日
週末に少し体調を崩しましたが、１５センチ四方の枡に山盛りの葱とキョーレオピンで回復。今週はいつも通り頑張っています。
昨朝、パートナーのＳさんが京都を出たので、明日の深夜東京で再会するまで１人暮らしです。ご飯を作ってくれる人がいないので、今晩の夕飯は四条河原町阪急の中にある自然食バイキングレストラン「はーべすと」で１人でゆっくり食べました。
http://r.gnavi.co.jp/k623503/index.htm
お腹いっぱい！！ きょうは３０品目どころか、８０品目ぐらい食べました(笑)。一週間に一度ぐらい、このぐらい思いっきり食べないと体重が減ってしまう私。「はーべすと」にも１５名ぐらいのお客さんがいましたが、太った人は１人もいなかったです。
帰宅して「２００５年の合計特殊出生率 最低の１・２５」というニュースを知りました。
１．２５という数字に驚きはありません。４人も５人も子どもがいる女性がいるけれど、私の親しい友人を見渡すと、０．３０ぐらいだから。
私は相手の男性側が育てるという取り決めをして、１９８９年と１９９３年に子どもを産みました。(この取り決めについて、２ちゃんねるで揶揄されたばかりではなく、水野紀子さん(東北大学大学院法学研究科教授)には「公序則に反する」、本山敦さん(立命館大学法学部助教授)には「人身売買」と言われました。)
以下を参照
http://www.partner-marriage.info/hannou_2.html
当時、普通の女性のように、基本的に自分の手で育てるのならば絶対に１人も産んでいません。１９９３年の出産は双子の１人が死亡し、私は一時危篤になりました。
詳しくはこちらを
http://www.partner-marriage.info/c8.html
http://www.partner-marriage.info/c9.html
腹部の形成手術をしたために次の妊娠は難しくなりましたが、もし２回目の出産が普通分娩だったら、そして、現在の年齢より７歳ぐらい若くて４０代の前半だったら、私は現在のパートナーのＳさんの子どもを産んでいると思います。今の私には安定した収入があるし、貯蓄もあるし、出産前後の休暇も“堂々、満々”にとれる労働者だし、家事の多くをするパートナーもいるからというのもありますが、何よりも職業柄、学生たちのような未来のプロも含めて、多くの子育てプロに囲まれているからです。この歳になって最強の子育て環境が得られ、子育てマインドになったのです。でも、時は既に遅し！
読売の社説(６月２日)によると、「猪口少子化相の委員会にしても、児童手当の拡充など、経済支援を重視する少子化相に対し、有識者は、仕事と育児の両立支援こそ重要だ、と主張して意見が食い違っている。」ということらしいけれど、児童手当欲しさに子どもを産む人はいないと思うし、後者についても、専業主婦→お金を稼ぐためにパートに出て、保育園に子どもを預け、稼いだお金は教育費に消える女性たちをつくるだけでしょう。
もしも常識的に生きていれば１人の子どもも持たなかった私に子どもが２人もいる―この事実をよーく分析・検証すると、少子化は打開できるのになぁと思いますが、誰も気づかないみたいです。
子どもを持たない女性は異端ではなくなり、子どもを持って働き続ける女性も異端ではなくなって久しい今、私だけが「異端のしんどさ」を抱えているような気がしてきましたよ。
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出生率大幅低下、最低の１・２５…年間人口は初の減少
厚生労働省は１日、２００５年の人口動態統計を発表した。合計特殊出生率（１人の女性が１５～４９歳の間に産む子供の数の平均）は１・２５と前年より０・０４ポイント低下し、過去最低を更新した。
０５年に死亡した人の数は、生まれた子供の数を２万１４０８人上回ったことから、戦時中など特殊な期間を除き１８９９年（明治３２年）以来、初めて年間の人口が減少した。
少子化が今後も進展すれば、年金をはじめとする社会保障制度の基盤が揺らぎ、経済にも悪影響が出るのは必至で、政府は少子化対策への一層の取り組みが求められそうだ。
合計特殊出生率は０３、０４年は共に１・２９と横ばいだったが、大きく低下した。０５年に生まれた子供の数（出生数）は、５年連続で前年比マイナスとなる１０６万２６０４人（前年比４万８１１７人減）。
死亡数は１０８万４０１２人（同５万５４１０人増）だった。合計特殊出生率が低下した大きな要因の一つが、一般的に子供を多く産む２５～３４歳の女性は、第２次ベビーブーム以降に生まれており、減少傾向にあることだ。
特に３０～３４歳の女性人口は前年より９０００人減の４７４万２０００人となり、初の前年比マイナスを記録した。都道府県別では、東京都の０・９８が最低で、沖縄県の１・７１が最高だった。福井県は１・４７と０・２ポイント改善しており、唯一の前年比プラスだった。（2006年6月1日23時56分 読売新聞）